求人サイトや求人誌で募集する

外国人材を募集する求人広告はサイトや雑誌などたくさんあり、なかには職種や雇用形態を特化している媒体もあります。だいたいにおいて掲載費用がかかりますが、募集要項など求人情報の公開についてアドバイスを受けながら内容を決めることができます。外国人の募集に特化する場合は、外国人が理解しやすい日本語（漢字にふりがながついている等）で、応募しやすいように作られている外国人向けの媒体のほうが応募につながりやすくおすすめです。求人広告は広範囲で不特定多数に向けられるので、ターゲットとする外国人が目にする媒体選びが大切です。

• ✓ メリット … 広範囲にアプローチできる
• ✓ デメリット … 掲載費用がかかる

ハローワークなど公的機関を利用する

ハローワークでは外国人材の紹介も行っており、無料で利用できます。日本人の求人募集と同様、自社の所在地を管轄するハローワークに求人申込書を提出すると全国で公開、閲覧できるようになり、応募希望者を紹介してもらえます。ただ求人票の記載欄が限られているため、就業条件以上の細かい情報や自社のアピールをしにくい面があります。そのため希望する人材以外の応募が増え対応に手間がかかったり、反対に応募数が集まらないケースも。また厚生労働省の機関である外国人雇用サービスセンター（東京、名古屋、大阪、福岡）でも高度外国人材（外国人留学生や専門的・技術的分野の外国人労働者）に対する就職支援や、企業への情報提供を行っています。

• ✓ メリット … 掲載費用がかからない
• ✓ リスク … 求人情報の詳細を設定しづらい

学校など教育機関から紹介してもらう

大学や専門学校、日本語学校などではダイレクトに外国人材にアプローチすることができます。外国人向けの就職ガイダンスを行ったり、キャリア支援部門を設けているところもあるので、学校の分野や特長をしっかり見極めてコンタクトをとりましょう。つながりができると、就労希望の学生や外国人の情報を得やすくなります。留学生の場合、留学ビザから就業できるビザの変更申請が必須ですが、大学や専門学校で学んだ専門知識と就労先の専門知識が一致しない場合、ビザがおりないことがあります。このため想定以上の時間と労力がかかることがあり、採用活動が長期にわたる可能性があります。また就業経験のない若い外国人が多いので、即戦力としてではなく、自社で育てる意識が必要です。

• ✓ メリット … 採用コストをおさえられる
• ✓ デメリット … 採用活動が長期にわたりやすい

人材紹介会社を活用する

企業が求める人物像に合わせて、最適なマッチングをしてくれるので雇用後のミスマッチやトラブルのリスク軽減を見込めます。また面接の設定をはじめ、求職者の母国語での対応や複雑な手続きの代行、採用後のフォローがあるところも。各社でサービス内容が異なるのでしっかり比較検討するとよいでしょう。コストについては他の募集方法より割高になる傾向にありますが、成功報酬型としている会社が多く、優秀な人材を効率よく探せます。

• ✓ メリット … ミスマッチやトラブルが起こりにくい
• ✓ リスク … 比較的コストがかかる

自社ホームページやSNSで募集する

コストをかけることなく、自由にアピールできるのが良い点です。ただ企業の知名度が高くない場合はターゲットとする外国人に見てもらえない可能性も。SNSにおいては手軽に応募してもらえる分、対応が多くなる場合もあります。どのツールを選ぶにしても、長期間の採用活動に向いていると言えるでしょう。

• ✓ メリット … 掲載費用がかからない
• ✓ デメリット … 時間と対応の手間がかかりやすい

いずれの方法でも「外国語で募集要項を記載する」「公正な募集要項を設定する」が大原則です。自社に最適な方法を見つけて、採用活動を行いましょう。